石川県では、住宅用太陽光発電設備の余剰電力を活用し、重伝建地区へ供給する取り組みを2025年6月11日より開始しました。そこで今回は、新たなエネルギーモデルとして注目されている「太陽光×地域ポイント」について紹介します。石川県で太陽光発電設備の導入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

石川県が発行した自治体ポイント「いしかわトチポ」

石川県では、自治体ポイント「いしかわトチポ」を2025年2月3日に開始しました。このポイントは、地域経済の活性化や地域コミュニティの振興を目的としており、1トチポ＝1円で利用可能です。太陽光パネルを設置すると、1kWhあたり1ポイントが付与されます。

利用できる加盟店

いしかわトチポが利用できる加盟店は、主にスーパーや生活用品、飲食店などです。現在、数千件以上のお店が加盟店として登録しており、飲食や買い物などの支払い時に利用できます。

また、珠洲市・能美市・小松市が主体となり発行するトチポもスタートしています。なかでも小松トチポは、2025年10月1日に開始したばかりの新しいトチポです。小松市内にある250店舗以上のトチツーカ加盟店で利用でき、今後は各事業でのトチツーカ活用が期待されます。

さらに小松市では、マイナポイントと合わせて利用すると「最大7,000ポイント」が受け取れるサービスも実施中です。申請期間は令和7年10月1日（水）～令和8年2月2日（月）まで、16歳以上の小松市民の方であれば誰でも申請できます。

もらえるポイントは、小松トチポ：2,000ポイント（2,000円相当分）、マイナポイント：5,000ポイントとなっており、両方の対象者に限り最大7,000ポイントが付与されます。

トチツーカアプリで利用

いしかわトチポを利用するには、トチツーカアプリが必要です。AppleストアもしくはGoogleプレイからダウンロードでき、誰でもすぐにはじめることができます。

アプリ内で利用できる機能は、トチカ・トチツーカポイント・トチポの3つです。トチカは、自身の口座からチャージ決済できる機能です。1トチカ＝1円として加盟店での支払いに利用でき、支払い・チャージそれぞれに上限があります。

トチツーカポイントは、決済額に応じて1トチツーカポイント＝1円が付与される機能です。キャンペーン等で一定条件を満たした場合にも付与され、加盟店であればお住まいの自治体を問わず利用できます。

トチポは、自治体から付与されるポイントです。住宅用太陽光発電設備を設置した家庭から余剰電力を買い取り、トチポが付与されるサービスも導入しています。

「いしかわ県民太陽光でんき」を6月11日より開始

住宅用太陽光発電設備の余剰電力を買い取り、重伝建地区に供給するサービス「いしかわ県民太陽光でんき」が2025年6月11日より開始しました。買い取りに際しては「いしかわトチポ」を1kWh＝1ポイント付与される仕組みとなっています。

ここでは「いしかわ県民太陽光でんき」と太陽光設備の「初期費用シミュレーション」について解説します。

買い取った余剰電力を重伝建地区に供給

いしかわ県民太陽光でんきは、石川県・金沢市・北國銀行・北陸電力が連携し、重伝建地区に供給する取り組みです。重伝建地区とは、歴史的景観の保全が求められる地区のことで、石川県では東山ひがしおよび主計町がそれにあたります。

これらの地区は太陽光発電設備の導入が困難なため、再生可能エネルギーを届けることができません。そこで石川県では、補助金制度を活用して太陽光発電設備を導入した家庭の余剰電力を買い取ることで、重伝建地区へ再生可能エネルギーの供給を可能にしました。

供給開始は2025年6月11日、参加特典として発電者には1kWhあたり1ポイントのトチポを、受電者には環境周知グッズが提供されます。

太陽光発電を導入するメリット

住宅用太陽光発電設備を導入することで、北陸電力が買い取った余力電力を重伝建地区へ供給し、脱炭素化を図ることができます。さらに、買取量に応じたいしかわトチポが付与されるのも大きなポイントです。

一方で北陸エリアは、太陽光発電を導入しても「元がとれない」との噂もあります。実際のところどうなのか、太陽光発電を導入するメリットについて解説しましょう。

まず、太陽光発電には、発電した電力を自宅で消費する「自家消費」と余った電力を電力会社に売る「売電」の2つの効果が期待できます。

自家消費に関しては太陽光の電気でまかなっているので、電力会社から電気を買う必要がありません。仮に一部の電気を自家消費したとしても、請求されるのは自家消費を引いた分になるため、非常にお得でしょう。

売電は年々単価が下がっていますが、それでも副収入を得るには十分な価格です。たとえ冬は晴れの日が少ない北陸エリアでも、自家消費＋売電のW効果なら、導入するメリットがあります。

石川県が実施している太陽光・蓄電池・V2H向け補助金

石川県では、太陽光発電設備を導入することで自治体や国の補助金が受けとれます。ただし、受付期間や条件等は時期によって異なるため、申請前に石川県・各自治体のホームページで確認が必要です。

住宅向け太陽光発電設備普及促進事業費補助金

2025年、石川県が実施している補助金制度は住宅向け太陽光発電設備普及促進事業費補助金です。太陽光発電設備の普及を促進することで、再生可能エネルギーの導入を拡大し、さらには余剰電力を重伝建地区へ供給することが可能になります。

供給された重伝建地区は、脱炭素化を図ることにもつながるでしょう。補助金額は1kWあたり7万円、最大35万円まで支給されます。申請額が予算上限に達した場合は受付が中止される可能性があるので、早めの申請がおすすめです。

申請条件と対象者

申請は、下記の条件を満たした方のみ可能です。

まず、2025年5月1日（木）～12月26日（金）までに申請し、申請後は2026年1月30日（金）までに実績報告書を提出します。先にも述べたように、申請額が予算上限に達すると申請できない可能性があるので注意してください。

次に、対象者です。太陽光発電に関する補助金制度なので、居住する住居に太陽光発電設備の導入が必要です。

このほかにも、地域脱炭素移行・再エネ推進交付金 交付対象事業の要件に沿うことや発電電力量の計測器等が設置されていること、余剰電力を県が指定する電力会社に売電することなどが挙げられます。

補助対象設備は、北陸電力「かんたん固定単価プラン」への加入・発電電力量の30％以上を自家消費・FIT/FIP制度の認定を取得しないの3つの要件が定められています。

初期費用シミュレーション

どれくらいの補助金がもらえるのか、事前に初期費用シミュレーションをしておくと安心です。

太陽光発電設備の設置容量は、約4～5kWです。一般家庭の太陽光パネルの相場価格は、2024年12月の時点で1kWあたり平均28.6万円（資源エネルギー庁「太陽光発電システムの設置費用の推移」）、このことから、本体にかかる費用相場は約114～143万円になるといわれています。

5kWhの太陽光発電設備を石川県の市町村で導入した場合、初期費用143万円・補助金上限35万円・実際の自己負担額108万円です。市町村別の補助金が併用できる場合もあるので、各自治体の公式サイトで確認してください。

太陽光発電設備を導入する際は、以下の流れで申請を行います。

必要書類を準備し、県に補助金申請をします。電子申請となるので、誤字のないように注意してください。審査は提出書類をもとに行われ、審査が終了すると県から交付決定通知が届きます。

そのあと、施工→県へ報告書を提出→額の決定通知→請求書の提出の流れで補助金が口座へ振り込まれます。

まとめ

今回は、石川県で広がる太陽光と地域ポイントの新たなエネルギーモデルを紹介しました。現在石川県では、金沢市・北國銀行・北陸電力と連携し、県内住宅の太陽光発電設備から買い取った電力を重伝建地区（東山ひがし・主計町）へ供給する「いしかわ県民太陽光でんき」を実施しています。発電者には、地元商店などで使用できる「いしかわトチポ」を1kWhあたり1ポイント付与しており、再生可能エネルギーの地産地消と地域経済の活性化を同時に促進することが可能です。今後は、ほかの重伝建地区への展開も期待できるでしょう。

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石川県では最大35万円の補助金が用意されていますが、申請期限は令和7年12月26日と迫っており、必須要件も存在します。市町村の補助金と併用することで、費用負担の軽減が可能です。この記事では、石川県と主要市町村の最新補助金情報と、補助金申請に強い業者の選び方を解説し、お得で安心な導入をサポートします。

【2025年度】石川県の太陽光発電補助金まとめ

2025年度、石川県では住宅向け太陽光発電設備の導入に対し、最大35万円の補助金があります。補助金を活用することが、初期費用を抑えるための第一歩です。石川県の制度を中心に、申請期限や必須となる条件を確認しておきましょう。

県の住宅向け補助金の概要

石川県では、再生可能エネルギーの導入拡大を目的に、令和7年度「住宅向け太陽光発電設備普及促進事業費補助金」を実施しています。石川県内の居住実態のある住宅で、太陽光発電設備を導入する個人やPPA事業者、リース事業者が対象となる補助金です。

補助金額は1kWあたり7万円で、上限は5kW、最大35万円、千円未満は切り捨てられます。この補助金は、初期導入コストを大幅に軽減し、太陽光発電システムの普及を促進する施策です。

県補助金の申請期限と必須要件

令和7年度の石川県補助金の受付期間は、交付申請が令和7年5月1日から令和7年12月26日までです。また、実績報告の期限は令和8年1月30日と定められています。

補助金を受けるための主な要件は、余剰電力の売電契約として北陸電力の「かんたん固定単価プラン」に加入すること、発電電力量の30%以上を自家消費すること、そしてFIT/FIP制度の認定を取得しないことです。この補助金には、申請後の交付決定通知を受けてからでないと、契約や工事に着手できない「交付決定前着手禁止」のルールが適用されます。

石川県内の主要市町の補助金情報

石川県では、県の補助金に加え、多くの市町が独自に太陽光発電や蓄電池の補助制度を実施しています。たとえば、金沢市、かほく市、加賀市、白山市、小松市、津幡町などです。

補助金額は自治体により異なり、金沢市の「太陽光発電に対して一律5万円」や加賀市の「3万円/kW、上限50万円」などがあります。蓄電池の補助をセットで実施している自治体も多く、県の補助金と併用できるケースもあるため、組み合わせで初期費用を抑えることも可能です。

ただし、津幡町の一部補助金など、県の制度と併用できないケースや店舗兼併用住宅への補助が不可となる市町もあるため、お住まいの地域の最新情報を必ず確認しましょう。

県と市町村の補助金は併用可能？組み合わせ方法を解説

石川県で太陽光発電をお得に設置するためには、県と市町村の補助金を組み合わせることが不可欠です。ただし、制度により併用ルールや条件が異なるため、組み合わせ方を考えなくてはなりませんここでは、併用の基本ルールと、補助額を狙える市町村の組み合わせ方について解説します。

補助金併用時の基本ルール

太陽光発電システムの初期費用を抑えるためには、石川県と市町村の補助金を併用するのがおすすめです。原則として、国費を財源とする補助金（例：ZEH支援事業など）との併用はできませんが、県や市町村が独自に実施する補助金同士は併用できるケースがあります。

ただし、補助金の対象となる費用や設置機器が重複しないこと、それぞれの制度の申請条件や期限を厳守することが前提です。補助金の申請を代行してもらう場合は、代行業者が併用ルールを正確に把握し、手続きを適切にできるかを確認しましょう。

併用で最大補助額を狙える市町村

石川県の太陽光補助金と市町村補助金の併用は、導入コストを最小限にするための適切な方法です。たとえば、加賀市は太陽光発電に対し「3万円/kW・上限50万円」を交付しており、県補助金と併用可能です。

また、金沢市や白山市、能美市なども、県の補助金と併用できる独自の太陽光・蓄電池補助制度を設けています。

併用不可となる例外ケース

石川県の補助金は基本的に市町補助金との併用が可能ですが、一部の例外や条件が存在します。具体的には、国費を財源とするほかの補助金との併用や「津幡町カーボンニュートラル加速化事業補助金」を実施している津幡町のように、独自の補助金が県の制度と併用できないケースです。

そのほか、金沢市、かほく市、白山市、野々市市、内灘町では、店舗兼併用住宅への導入に際し、県の住宅向け補助金と各市町の事業者向け補助金の併用はできません。また、同じ市町内でも、対象事業や対象機器が完全に重複する場合は併用が認められないケースがあります。

補助金を受け取るためには、交付決定前に契約・工事に着手しないという大前提とともに、お住まいの市町の最新の要綱を確認し、併用可否を業者に正確に確認しましょう。

失敗しない！石川県での太陽光発電業者の選び方

補助金の手続きは複雑であり、県の必須要件や期限を守れなければ、補助金を受け取れないかもしれません。補助金を活用するためには、制度に精通し、設置から申請までサポートしてくれる、信頼できる業者を選びましょう。

補助金申請に強い業者を見極めるポイント

補助金を受け取り、初期費用を抑えるためには、補助金申請に強い業者を選ぶことが不可欠です。代行業者が、石川県と市町村の両方の補助金制度に精通しているかどうかを確認しましょう。

複雑な併用ルールや「交付申請は令和7年12月26日まで」といった期限を正確に把握し、申請書類の作成から実績報告まで代行できる業者が理想です。また、過去に石川県内の補助金申請で実績があるか、国のZEHやDR補助金など、ほかの制度も組み合わせて提案できるかもチェックしましょう。

地域密着型と全国展開型のメリット比較

業者のタイプには「地域密着型」と「全国展開型」があります。地域密着型のメリットは、石川県の気候風土や電力事情（北陸電力のプラン等）に詳しく、災害時やトラブル発生時に迅速な対応が期待できる点です。市町村独自の細かい補助金情報に精通しているケースもあります。

一方、全国展開型のメリットは、大量仕入れによる価格競争力が高く、長期保証やアフターサポート体制が充実している点です。どちらのタイプを選ぶにしても、補助金申請の代行実績と複数のメーカーのパネルを扱っているかを確認する必要があります。

複数の業者から見積もりを取り、価格、サポート体制、補助金知識を総合的に比較して、業者を選びましょう。

業者選びで失敗しないための注意点

太陽光発電の設置には多額の費用がかかります。業者選びで失敗しないためにも、下記の注意点を押さえておきましょう。

ひとつ目は「交付決定前着手禁止」のルールを必ず守ることです。交付決定通知前に契約や工事を急かす業者は、補助金を受け取れなくなるリスクがあります。

二つ目は、見積もりの内訳を詳細に確認することです。工事費、機器費、申請代行費などが明確か、また他社の見積もりと比較して不当に高くないかをチェックしましょう。

三つ目は、長期保証やアフターフォロー体制の充実度です。太陽光発電は20年以上の長期にわたるため、保証期間や災害時の対応、定期的なメンテナンスの内容が明確で、石川県内で迅速に対応できる体制があるかを確認しておくことで、設置後の安心な自家消費生活につながります。

まとめ

石川県で太陽光発電をお得に導入するためには、2025年度の県補助金（最大35万円）と市町村補助金を併用しましょう。石川県の補助金は申請期限が令和7年12月26日と迫っており、自家消費30%以上や北陸電力の特定プラン加入といった必須要件があります。申請の際は、交付決定前の契約・工事着手は補助対象外となるため注意が必要です。補助金申請の複雑な併用ルールや申請手続きを正確に代行し、最適な提案をしてくれる信頼できる業者を選びましょう。地域密着型や全国展開型に関わらず、石川県内での実績と補助金知識が豊富な業者に相談することで、初期費用を最小限に抑えられます。

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最近、電気料金はウクライナ情勢などさまざまな原因により高騰しています。また、政府はこの冬の電力見通しが予備率下限の3％を下回る予想（東京エリア）であり、危機的状況とも報告しています。こうした状況を受け、私たちも電気料金に関し自衛する必要があります。この状況で、太陽光設備を導入するメリットはあるのでしょうか？

太陽光発電の設置費用の内訳

太陽光発電装置を設置する場合、必要となるのは以下の部材です。価格・費用は年々低下しており、新築の場合の費用は、kW（キロワット）あたり28.6万円（経済産業省資料より。既築の場合は32.7万円）のため、家庭用の平均3kW～5kWで計算すると、85.8万円～143万円（既築の場合98.1万円～163.5万円）と試算できます。

kW単価について

なぜkW単価で比較するかというと、割高・割安を比較することが可能になるからです。kW単価は“太陽光設備合計価格÷発電量（kW数）”で計算します。

部材1：太陽光パネル

太陽光パネルは、太陽光で発電を行う太陽電池の集合体をいいます。費用全体の過半数を占めます。複数の太陽電池をアルミ枠に入れ、一定の大きさに仕上げたものを設置します。パネルに太陽光が当たると発電が起きます。価格は17万円／kW程度です。

部材2：パワーコンディショナー

パワーコンディショナーには、

1．太陽光発電で創った電気を、家庭で使える電気に変換する（具体的には、直流を交流に変換する）

2．太陽光発電システム全体を監視する

上記2つの役割があります。価格は、4万円／kW程度です。

※パワーコンディショナーは、1kW単位で製造・販売しているわけではなく、全体の価格から逆算して単価を算定しています。

部材3：架台（かだい）

架台はパネルを屋根などに固定する台で、太陽光を効率よく受けられるように角度を調節します。発電効率を少しでも向上させるよう、屋根の向き・角度や日照時間を考慮して、架台の選定および設計を行う必要があります。価格は、2万円／kW程度です。

部材4：設置工事

部材ではないのですが、設置の工事費です。価格は5～6万円／kW程度ですが、屋根や住宅の形状により金額は大きく変動します。また後述しますが、パネル設置工法によっても工事費は変動します。

太陽光発電の設置費用が大きく変動する要因

これまで標準的な太陽光設備設置工事費について説明しましたが、条件によっては大きく変動する場合があります。その条件を見ていきます。

屋根の形状が複雑

大きな南向き一枚屋根であれば、工事の手間や部材の配置が簡単で安上りになるのは容易に想像できると思います。逆に、複雑な形状で複数面ある屋根の場合は手間や部材が屋根面の数だけ必要となり、相対的に価格が上がります。

工事に足場が必要

足場の有無が、価格に大きく影響します。一軒家を持っている方は屋根の塗り替えを経験しているかもしれませんが、足場の有無で価格が驚くほど違います。総二階の住宅に太陽光パネルを設置する場合は、足場は必須です。

工法の違いによる価格差

太陽光パネルの設置方法には、アンカー工法（瓦を取り外して、瓦自体に穴をあけてアンカーボルトに架台を取り付ける）、支持瓦工法（瓦を取り外して、支持瓦を取り付けて、そこに金具と架台を取り付ける）、差込金具工法（瓦を取り外して、瓦の隙間から入れて屋根板にビスで固定し、その金具に架台を取り付ける工法）、キャッチ工法（屋根に穴をあけずに金具でキャッチする工法）などがあり、価格もそれぞれ異なります。ただ、ユーザーが工法を選択できるケースは多くありません。

では結局いくらなのか

「理屈は分かったけど、じゃあわが家でやる場合はいくら？」あるいは「電気料金の削減額で、初期投資を回収できるのはいつ？」などの疑問に対しては、「ケースにより異なる」という身もふたもない回答になります。これまで述べたように、屋根の形状や傾き・方角、あるいは地理的条件（雪が降るか）により違ってくるのです。しかし、上記の知識を身につけたうえで業者の見積もりをチェックすれば、なぜ平均価格と異なるのか、という観点で質問でき、ぼられる可能性が低くなります。

太陽光発電の設置費用を安く抑えるためには？

これまで見てきたように、太陽光設備の設置は決して安い買い物ではありません。費用を実質的に安く抑えるための方法を紹介します。

各自治体の太陽光発電補助金を使う

国や都道府県、市町村で、それぞれ太陽光設備設置のための補助金制度を導入しています（申請期限があるので、利用の際にはご注意ください）。お住まいの市町村名を入力すると、該当しそうな補助金のリストが表示されるサイトもあるので、参考にしてください。

太陽光ローン

信販会社など、低利の太陽光専用ローンを扱っているところもあります。個別案件ごとに条件は異なりますが、探してみる価値はあります。また、政策金融公庫も低利の太陽光融資を扱っているのですが、売電が条件になっています。太陽光設備の設置だけの（売電しない）方は注意が必要です。

住宅ローンの借り換え

住宅ローンの残高がかなり残っている場合、太陽光設備費用とあわせ、住宅ローン残高を借り換えするのも一つの方法です。通常、住宅ローンの金利のほうが太陽光ローンの金利より低く設定されているうえ、最近の住宅ローン金利は以前よりまた一段と低下しています。検討の価値はあるでしょう。

まとめ

2022年、東京都が“新築住宅に太陽光パネル設置を義務付ける方針”を固めました。秋以降本格化する見込みですが、現在分かっている情報によると住宅メーカーの義務になるようです。こうした動きに伴い、パネルをはじめ各部材についても、需要増加→価格低下という動きになることは間違いありません。二酸化炭素排出量削減にも貢献できる太陽光設備です。私たちもその動向や価格を慎重に見極めながら、有利な状態で導入していきたいものです。

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環境に対する意識の高まりにより、太陽光発電を導入する家庭や企業が増えつつあります。それと同時に、災害などの不測の事態に備えるために蓄電池もあわせて導入することが増えてきました。今回は「蓄電池」とは何か、太陽光発電と蓄電池を併用することについてのメリットやデメリットなどについてまとめます。

そもそも「蓄電池」とは？

蓄電池とは充電することで繰り返し利用できる電池のことで二次電池とも呼ばれます。スマートフォンのバッテリーや、電気自動車のバッテリーなどとして利用されています。蓄電池には鉛電池・ニッケル水素電池・リチウムイオン電池などがありますが、家庭用蓄電池として利用されるものの大半はリチウムイオン電池です。

ニッケル電池に比べエネルギー密度や充放電エネルギー効率がよいことから、広い分野で使用されるようになりました。家庭用蓄電池は単独で使用するタイプと太陽光発電システムと連動して使用するタイプがあり、どちらにもメリット・デメリットがあります。

太陽光発電と蓄電池を併用するメリット

太陽光発電と蓄電池を併用するメリットはなんでしょうか。1つ目のメリットは電気料金の削減に役立つことです。太陽光発電を導入すると、自宅で使用する電力をまかなう自家消費ができるため電気代を安くできます。自家消費以上に発電した分は売電できるので、電気代削減につなげられます。これに蓄電池を加えるとさらなるメリットが得られます。それは、自家消費以上に発電した電力を蓄電池にため、夜間に使用できることです。この仕組みを使うと、発電量によっては終日、太陽光発電の電力を利用でき、電気代を大きく減らせるのです。

2つ目のメリットは災害などの非常事態に備えられることです。東日本大震災や北海道全域が停電するブラックアウトの被害が発生した胆振東部地震では、広い範囲で停電する状態が続きました。停電から復旧するまでは太陽光発電で得た電力を自家消費し、夜間は蓄電池に蓄えた電力を使用することで日常生活を維持できます。電力を確保することで冷蔵庫やエアコンといった生活必需品を稼働させ、電力不足による二次的な被害を防げるのです。

3つ目のメリットはCO2の排出削減に協力できることです。CO2は主に化石燃料を燃焼させることで発生するため、火力発電由来の電力を使用するとCO2の排出増加に寄与してしまいます。太陽光発電であればCO2排出量がほとんどないため、地球温暖化防止に必要なCO2排出削減に協力できます。

4つ目のメリットは補助金が出ることです。国は2050年にCO2排出量と吸収量を等しくすることで実質的にCO2排出をプラスマイナスゼロとする「カーボンニュートラル」を目指しています。その実現のため、国は補助金を出して太陽光発電と蓄電池の普及を図っています。加えて、各地方自治体でも独自の補助金を制定し、普及促進を図っているためこちらを利用することも可能です。

5つ目は電気自動車の電源として活用できることです。太陽光発電システムと電気自動車をセットにするV2Hとはビークルトゥホーム（VehicletoHome）の略称で、電気自動車の動力源として用いるのは当然のこととして、いざというときに電気自動車を蓄電池として利用できる仕組みです。このように蓄電池があることで、太陽光発電で生み出した電力を有効活用できるのが併用するメリットだといえます。

太陽光発電と蓄電池を併用するデメリット

その一方、蓄電池の設置にはデメリットもあります。1つ目のデメリットは初期費用（イニシャルコスト）が増加することです。太陽光発電システム自体が非常に高額なものですが、それに加えて蓄電池も整備するとなると初期費用が膨らんでしまいます。

2つ目のデメリットは経年劣化してしまうため、維持するための経費がかかることです。通常、蓄電池の保証は10年から15年度ですが、保証期間終了後は別途費用がかかってしまいます。

3つ目のデメリットは蓄電容量が限られていることです。蓄電池は無尽蔵に電力を蓄えられるわけではありません。停電時にすべての家電をまかなうほどの大容量蓄電池を用意するには、かなりの費用負担を覚悟しなければならなくなります。そうなると、ほどほどの金額でほどほどの蓄電量になるため、思ったよりも消費電力を賄えないといった事態が発生するかもしれません。

まとめ

今回は太陽光発電と蓄電池を併用するメリット・デメリットについてまとめました。太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、経済的なコストの軽減や非常時への備えができます。しかし、初期費用がかさみ、思ったほどの経済効果が得られない可能性もあります。太陽光発電と蓄電池をセットで導入するときには、発電シミュレーションなどで発電できる電力量を把握し、コストパフォーマンスを充分意識して設置するとよいでしょう。

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国は当初、太陽光設備普及のため、太陽光発電の電気買取価格を異常なくらい高額に設定したことからさまざまな業者が新規参入してきて、そのなかにはあまりスジのよくない業者もあります。こうした悪徳業者は現在も存在しているため、そうした業者を見極めるコツをご紹介します。

悪質な太陽光発電設置業者の特徴

悪徳業者のセールス手法には、いくつかのパターンがあります。そのパターンを解説します。以下のセールストークは、すべてウソです。

あなただけ特別

「モニター価格です」「棟数限定のキャンペーン価格です」といった“あなただけに特別”を強調するセールスです。あなた以外にも、同じセールストークをしています。

工事費無料

“工事費は”無料かもしれませんが、無料にした工事費はほかの部材価格にしっかりと上乗せされています。場合によっては、正当な工事費以上に上乗せされているケースもあります。

自社の補助金

「わが社独自の補助金が出るのでお得です」というセールストークです。国や地方自治体の補助金が対象となるケースはありますが、自社の補助金といった場合は自作自演、つまりウソです。

定価からの値引きを強調

「定価から〇％値引きします」というケースです。そもそも定価と実際の仕入れ値には、大きな差があります。したがって、定価より安くなるのは普通です。

売電すれば儲かる

国の電気買取価格が高い時代には、儲かった（あるいは、初期投資が短い年数で回収できた）かもしれません。しかし、今はご存じのとおり買取価格が激しく低下しており、売電で儲かるというのは死語です。

架空の投資話

少し毛色が違うのですが、「太陽光設備に投資して高利回りの配当を受け取りましょう」と勧誘されるケースがあります。たしかに、初期の太陽光設備であれば電気買取価格が高かったことから、高利回り商品としての存在がありました。しかし、そもそも架空の話ではそれこそお話になりません。太陽光設備の場所など、詳しい情報を確認しましょう。

屋根貸し

契約をよく読んでみたら屋根貸しだったというケースです。つまり、契約者（あなた）は屋根を使う権利を貸しただけで、賃料は入ってくるものの、太陽光設備の所有者は第三者なので売電収入はその第三者が受け取り、あなたの家ではその電気を使うこともできません。これなら安上がりで工事できるはずですね。

悪質な太陽光発電設置業者を見極めるコツ

上記のようにセールストークを聞いてみれば、なんとなく怪しいと感づくでしょう。それ以外にも、悪徳業者は以下のような行動をとることがあります。

契約を急がせる

たとえば「モニター価格は明日までです」などと、契約を急がせるケースです。これは、ほか社からの相見積（つまり、自社の価格が高いのがバレるの）を防ぐ目的です。

名刺や見積書を置いていかない

流しの業者、つまりあるエリアで悪事を集中的に働いたら、あとは逃げてほかのエリアでまた悪事を展開するという業者です。業者の連絡先が分かれば後述する手立てを講じることもできるのですが、逃げられれば何もできないので、この場合はとくに悪質です。

セールスの知識不足

本来、太陽光設備の営業マンはそれなりの知識を保有しているはずですが、何か質問しても即答できなかったり、言葉を濁したりするなどの場合は、会社が従業員教育にコストをかけていない、あるいはすぐにやめられて教育が追い付かないという環境になっていることが考えられます。会社そのものが“顧客のメリットは考えていない、売りっぱなしで構わないと考えている”ということなので、こういう会社は避けましょう。

万が一、悪質な太陽光発電設置業者に騙されてしまった際の対処法

不幸にも「騙された！」と気づいた場合、以下の対応を検討しましょう。対応はできるだけ早急に行います。なぜなら、クーリングオフのように期限が決められているものがあるほか、弁護士に相談する場合でも早ければ証拠の保全が可能な場合もあるからです。

クーリングオフ

訪問販売により契約した場合は、クーリングオフの対象になります。購入の申し込みから8日以内であれば、申し込みの撤回や契約の解除が可能になります。業者へクーリングオフ通知の発送が必要です。

弁護士に相談

業者に騙されて契約した場合には、詐欺や錯誤で取り消しできる可能性があります。また、業者が誠実に対応してくれない場合も、弁護士が仲介することにより事態が進展する場合があります。

消費者庁などへの相談

国や都道府県などの消費者生活センターへ相談してみましょう。業者を指導して、解決につながる努力をしてくれます。また、弁護士への相談には金銭的に二の足を踏む場合は、国民生活センターが設置しているADR（裁判外紛争解決手続）制度を利用する手もあります。ADRでは、国民生活センター紛争解決委員会に和解の仲介や仲裁を申請できます。

まとめ

以上、太陽光設備の悪徳業者について解説しました。そもそも騙されないためには、相見積をとる、地元で長く営業している販売店に（あるいは代理店経由で）申し込む、ネットで業者の口コミを確認する、などの方法が考えられます。飛び込みのセールスに申し込むのは、太陽光設備じゃなくてもよくありません。太陽光発電は百万円単位の投資で20年以上継続使用するもののため、慎重に検討したいものです。

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再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しないため、今とても注目を集めています。その中でも、太陽光発電システムは一般住宅でも取り入れられているものです。自分の家にもと考える中で、高額であるために迷う方も多いのではないでしょうか。今回は、太陽光発電システムの太陽光パネルの価格や寿命についてご紹介します。

太陽光パネルの設置費用の相場

東日本大震災以降、温室効果ガスの排出量は増加しており、2013年には過去最高の排出量を記録しました。

また、東日本大震災後、エネルギー自給率は2016年には8.4％と低下しています。この問題を解決するのが、再生可能エネルギーです。再生可能エネルギーは、国内で生産でき、温室効果ガスを排出しません。

そのため、今後は再生可能エネルギーが主力電力化されることが望まれています。その中でも期待されているのが太陽光発電システムです。

日本の住宅でも年々設置住宅数が増えており、国の有識者検討会は「2030年に建築される新築戸建住宅の6割に太陽光発電を導入する」と発表しています。今後、ますます普及がすすめられるでしょう。

太陽光発電システムは、環境のためだけでなく、電気代の節約、停電時の電源確保というメリットもあります。

しかし、費用が高い、時間がかかるなどの問題もあります。太陽光パネルの相場は、1ｋWあたりの単位を示す「ｋW（キロワット）単価」が重要となります。

太陽光パネルの設置費用は、10年前と比べると、1ｋW単価50万円～80万円の価格が20万円～30万円ほどまで下がりました。海外メーカーの参入により、安価に導入できるようになっています。

実際にかかる太陽光パネルの設置費用

2021年のｋＷ単価の平均は、新築で28.0万円、リフォームで30.2万円となっています。新築時に設置する場合は、新築工事に合わせて設計でき、電気配線や屋根での工事も同時に行えるため、工事費を安く抑えることができます。

太陽光パネルは、一般的な住宅では平均3～5ｋWほど載せます。設置費用は、ｋＷ単価×ｋＷです。2021年の住宅用太陽光発電システムの平均設置費用は、新築で84万円（3ｋW）～140万円（5ｋW）。

これはあくまで目安であり、各メーカーや住宅の条件によって費用は異なります。

各メーカーのｋW単価の相場は、シャープが24.3万円～29万円、長州産業が24.7万円～31.6万円、京セラが31万円～38.8万円、Qセルズが22.9万円～27.1万、カナディアンソーラーが23.1万円～28.5万円、ネクストエナジーが22.4万円～27.6万円です。

それぞれのメーカーで金額だけでなく、発電効率などほかにも特徴があるので、比較して選びましょう。

太陽光発電システムは、太陽光パネル以外にもパワーコンディショナーや架台など、さまざまなものが必要です。設置費用の内訳にはこれらの設備や工事費が含まれています。

メンテナンスや交換費用も必要！

太陽光パネルが壊れることは基本的にはありませんが、まれに小動物や自然災害による配線トラブルやパネルの破損が起こることがあります。メンテナンスの費用についてご説明します。

太陽光パネルのメンテナンス費用

太陽光パネルのメンテナンスには定期点検と清掃があります。定期点検では、製品点検、運転点検、電圧測定や絶縁抵抗測定などの数値測定が行われ、推奨頻度は4年に1回以上、1回1万円～2万円ほどです。

自分で不適切な修理をするとメーカー保証が受けられなくなることがあるので、注意しましょう。太陽光パネルが汚れていると発電率が下がるため、砂埃、鳥のフンなどが付着している場合は専門業者による清掃・洗浄を行います。

1回3万円～6万円ほどです。点検と清掃は自分でできそうと思われるかもしれませんが、屋根の上での作業は危険なうえ、感電のリスクが伴います。どちらも専門業者に頼みましょう。

そのほか、点検や清掃のための足場が必要な場合は、足場代が壁一面分で8万円前後です。

一般的のメーカー保証は最低10年間付いているところが多く、通常の使用でシステムが故障した場合には無償で修理を受けられますが、メーカー保証外の故障は実費で修理費がかかる場合があります。

パワーコンディショナーのメンテナンス交換費用

パワーコンディショナーとは、直流の電気を家庭で使えるように変換する装置です。これを交換する場合は、工事費込みで20万円～30万円ほど。部品交換でも5万円～10万円かかります。

太陽光発電システムはいつまで使えるのか？

太陽光パネルの寿命は30～40年、パワーコンディショナーの寿命は10～15年といわれています。太陽光パネルは、石やガラス、シリコンなどでできており、それ自体に可動部分はありません。

そのため故障が少なく、実際には40年以上稼働しているものもあり、半永久的に稼働する可能性があります。

しかし、メンテナンスフリーというわけではありません。とくにパワーコンディショナーは可動部分が多いため、耐久性は家電と同等です。定期的にメンテナンスを行い、少しでも長く使いましょう。

まとめ 

いま注目を集めている再生可能エネルギー。中でも太陽光発電システムは、普及が進んでいます。

電気代の節約、災害時の電気の確保といった自身のメリットだけでなく、地球の環境を守ることにつながるため、社会貢献にもなります。問題となる価格も下がってきており、導入しやすくなっているため、ぜひ検討してみてください。

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世界の先進国と比べると日本の太陽光発電の普及率は低いですが、これからは導入しやすい環境になっていくと予想されています。太陽光発電の将来性は気になるところで、設置すればどのようなメリットがあるのか？またデメリットはあるのかが注目点となっています。今回は、太陽光発電の設置によるメリット・デメリットをご紹介します。

太陽光発電とは？

そもそも太陽光発電とは、太陽の光エネルギーで発電することを指します。太陽光発電は半導体に光を当てて電気を生みだす仕組みで、太陽電池は2種類のシリコン半導体を重ね合わせた構造です。

太陽電池をたくさんつなげて大きなパネルにしたものがソーラーパネルで、屋根に設置して光エネルギーを電気に変換します。ソーラーパネルはよく目にするものですが、発電された電気を自宅で使用したり、電力会社に売ったりするにはほかにたくさんの機器が必要です。以下で、必要な機器についてご紹介します。

■接続箱

ソーラーパネルからの配線をまとめてパワーコンディショナへと電気を送る装置です。

■直流側開閉器

ソーラーパネルで発電した直流の電気が流れる回路の開閉装置です。

■パワーコンディショナ

ソーラーパネルで発電され送られてくるのは直流という電気で、一般家庭で使われている交流に変換しなければなりません。その変換を行うのがパワーコンディショナです。また保護装置というのは回路に流れる電気を監視する装置で、多くの場合、パワーコンディショナと一体化しています。

■発生電力量計

ソーラーパネルで発電された電力量を計測するための装置です。

■分電盤

パワーコンディショナで交流に変換された電気を、家庭内の各場所へと分配するための装置です。

住宅に太陽光発電を設置するメリット

太陽光発電を設置するメリットは大きいといわれていますが、どのようなメリットがあるのでしょうか？こちらでご紹介します。

■電気代を節約できる

太陽光発電で発電した電気を自宅で使えるようになるので、電気代は安くなって節約できます。

■売電することができる

太陽光発電で生み出した電力は、自宅で使うだけでなく使いきれなかった分は売ることができます。しかも「電力固定価格買取制度（FIT）」によって、導入後10年間は一般的な市場価格よりも高い価格で買い取ってもらうことが可能です。FIT期間が終了しても、売電を続けることができます。

■非常用電源として使用できる

地震や台風などの災害に見舞われて停電になったとしても、自宅での電力を確保することができます。太陽光発電システムが正常に稼働していれば、冷暖房の稼働やテレビやスマートフォンによる情報収集も可能となるでしょう。非常用電源として活用できるのは安心につながります。

■断熱効果がある

ソーラーパネルを屋根の上に設置することで、太陽の光を受けて屋根が温められるのを防ぎます。そのため、夏は屋根への直射日光による温度上昇を抑制し、室内を涼しく保つことができるのです。そして、ソーラーパネルは屋根からの熱の放出も防ぎ、冬には室内の熱を外に逃がすことなく暖かく過ごせる効果があります。

このように住宅に太陽光発電を設置するメリットはたくさんあり、エコなエネルギーであることも特徴のひとつです。CO2の排出もなく、環境を破壊してしまう危険性もありません。環境にやさしいエネルギーとして、世界中で注目されています。

住宅に太陽光発電を設置するデメリット

それでは、太陽光発電を設置するとどのようなデメリットが考えられるのでしょうか？こちらで確認していきましょう。

■高額な費用がかかる

太陽光発電システムを導入するには、高額な初期費用と定期的なメンテナンス費用が必要となります。徐々に安くなっていますが、最低でも100万程度の費用がかかるでしょう。なるべく価格の安いメーカーを選んだり、自治体の補助金制度を利用したりすることが賢明です。

■天候に影響される

太陽光発電の発電状況は天候に大きく影響されるため、梅雨の時期や日照時間の少ない冬は、発電が充分ではありません。1年を通して見ると、雨が多い時期などは限られています。けれど、太陽光発電だけで自宅の電力を賄えない時期もあるということを知っておきましょう。

■設置できない場合もある

ソーラーパネルを20～30枚程度取り付ける必要があるため、屋根にかなりの負荷がかかります。つまり300～450kgくらいの負荷がかかるので、家の構造や土地によっては、設置できない場合もあるようです。しっかり確認しておく必要があります。

ここまでで、住宅に太陽光発電を設置することにはメリットもデメリットもあることがわかりました。しかし、家の状況や環境によっては、必ずしも当てはまるものではないでしょう。

初期費用が高額になるというデメリットに対しては、初期費用が年々下がってきているという現実があります。それを踏まえると、一時的な負担があっても長期的にはデメリットにはならないということです。

また、設置しようとしても、最終的に家の構造などによってできない場合があるため、事前にリサーチしておきましょう。石油・石炭などによる発電には限界があり、再生可能エネルギーの開発が急務であるのは事実です。だからこそこれからも太陽光発電には将来性があるはずです。

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